中華製VPNで個人情報がダダ漏れ

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中国おすすめVPNサービス

無料VPNには理由(ワケ)がある

無料VPNがどのくらい危険性があるのか、本サイトではたびたび指摘してきた。今回アメリカでとある団体が調査したところ、その大半の無料VPNが中国と関係があるという結果が出た。個人向けVPNは違法化しており、無料VPNを使うことの危なさを取り上げる。

60%以上の無料VPNが中国と関係アリ

この調査を行ったウエブサイトによれば、Google Play Storeに登録されているモバイル向け無料VPNのおおよそ6割は中国で運営されているか、または中国に運営権があるものだとしている。

Roughly 60 percent of the top free mobile VPN apps returned by Google Play Store and Apple Play Store searches are from developers based in China or with Chinese ownership, raising serious concerns about data privacy, a study published today has revealed.

Many free mobile VPN apps are based in China or have Chinese ownership

同サイトがまとめている主な中華系VPNの一覧は次のとおりだ。いくつかはiOS向けのAppstoreにも登録されている。

中華製VPNで個人情報がダダ漏れ

テキスト化してアルファベット順に記載したのが下記リスト。

これらはすべてではない。Google Play Storeに登録されているVPNの中でもユーザ数(正確には、Google Play Storeからのダウンロード数)が多いものをピックアップしている。実際には、これよりもはるかに多い。

  • Free VPN by FreeVPN.org
  • Hotspot VPN
  • Secure VPN
  • Shield VPN
  • Sky VPN
  • Snap VPN
  • Super VPN
  • Super VPN Free VPN client
  • Thunder VPN
  • Turbo VPN
  • Victory VPN
  • VPN 360
  • VPN Guru
  • VPN – Master Proxy
  • VPN Patron
  • VPN Private
  • VPN Proxy Master
  • VPN – Super Unlimited Proxy
  • VPN Wifi Proxy Security Master
  • X-VPN
  • YogaVPN

トップ30のVPNのうち半数以上が中国で運営または中国と関係が噂される人物が運営しており、これらのトラフィックは中国政府に筒抜けの可能性がある。

なお、この中には、別記事で取り上げたHotspot Shieldなどが含まれている。同サービスは現在Freegateに改称しているものの原点で、中国から邪教として取り締まりを受けている法輪功系とされる。

中国では、Google, Facebook, Twitterなどほとんどの海外サービスが使えない。その回避策がVPNである。世界中に無料のVPNサービスがたくさんあるが、どれだけ使えるのかチェックしてみた。

くどいようだが、本サイトでは無料VPNや小規模のVPNはおすすめしない。

サーバ含めたランニングコストなどお金の問題をどうやっているのか、そもそも運営元が不明確だったり問題が多いからである。詳細は別記事をご覧あれ。

VPNを魔法の箱や魔法のランプのように考えていないだろうか?まるで、中国共産党の悪夢を取り払ってくれるまじない師のように。しかし、選択を誤るととんでもない災難が自分に降りかかる。VPNの危険性-零細VPNサービスのお話。

個人ニュースメディアを一斉摘発

トラフィックが筒抜けになったくらい…と思うユーザは、気をつけたほうがいい。中国当局の検閲能力は、数年前の人力からAI(プログラム)に置き換わっているとされている。ここ1~2年でトピックとなる内容や人気のあるアカウント以外にも、個別対応ができるようになっている。

今月に入ってから、中国のネット管理当局(中共中央网络安全和信息化领导小组办公室)は約1万に上る個人ニュースメディアのアカウントを強制閉鎖している。

近期,国家网信办会同有关部门,针对自媒体账号存在的一系列乱象问题,开展了集中清理整治专项行动。专项行动从10月20日起,已依法依规全网处置“唐纳德说”“傅首尔”“紫竹张先生”“有束光”“万能福利吧”“野史秘闻”“深夜视频”等9800多个自媒体账号。

国家网信办“亮剑”自媒体乱象 依法严管将成为常态

この処置は大規模に行われたこともあり、日本のメディアも取り上げている。

中国の政府機関「国家インターネット情報弁公室」は12日、国家のイメージを損ねたり、デマを広げたりしたとして、個人が情報を発信するネット上のアカウント約9800件を摘発したと発表した。

国家のイメージ損ねる…中国、アカウント摘発

この摘発の根拠は、去年の秋に強化された摘発指針がもととなっている。同規定では、運営元や運営者にも義務を課しており、今回の摘発でも同様の指摘をしている。

相关平台企业要按照有关法律法规要求,健全规章制度,完善运营规则,加强审核管理,切实履行企业主体责任。

摘発指針って何?と言う方や何をしたら当局に連行されるのか知りたい方は、別記事をぜひチェックして欲しい。

中国当局が数年前から推し進めるネット実名制。10月からはQQや微信(WeChat)、掲示板もその対象となる。中国ネットで拘束・逮捕されないためのやってはいけない9つのことをご紹介。

VPNを正しく使えば、個人情報やどこでなにをしていたのかをある程度、中国当局から隠蔽できる。しかし、足元がぐらついていると意味がなさないことを今回の調査が教えてくれている。

中国でネットを使う諸兄のお役に立てば幸いである。